

年初の全社集会で、社長が言う。「失敗を恐れず、チャレンジしてほしい」。拍手が起きる。
半年後の評価面談。新規案件にチャレンジしたが当年度内に結果を出せず経費先行で赤字の結果に終わった課長はC評価。チャレンジは掛け声だけにとどめ、無難に既存取引に集中し、予算を僅かに上回る結果を出した課長はB評価。その翌年、C評価を受けた課長は、部下に新規案件よりも既存取引の拡大を優先する指示を出した。社長はなかなか新規の案件が実を結ばない状況に首をかしげている。
「失敗を恐れるな」と言った口で、失敗を減点する
挑戦を勧めておきながら、挑戦の結果で点を引く。これは加点主義でもなんでもなく、減点主義である。
社員は社長の言葉に従うより、減点主義を前提に行動する。言葉を信じるより、制度を信じた方が間違いないことを学習する。
自転車の運転を練習する子供が、初めて補助輪を外した日、何度かは転ぶものだ。転ぶことでバランスの取り方を体で学び、何回か転んだのちに補助輪なしで運転できるようになる。
もし、あなたが親で、自転車で転んだら、その分だけ小遣いを減らす、と子供に伝えていたとしたら、賢い子供ほど転ばぬよう補助輪をつけたまま走るはずだ。
補助輪を外して走れるようになっても、転んでしまった分だけ小遣いは減らされている。自由に早く遠くまで走れるようになっても、そのことを評価して小遣いを増やしてくれると親から聞いてはいないのだから。
挑戦した時点で、点をつける
挑戦を本気で求めるなら、挑戦に手を挙げた時点、挑戦を始めた時点で評価をつけ報いるべきである。挑戦の結果次第で評価をつけるのであれば、それは減点主義でしかないし、加点主義を装っているだけに余計始末に悪い。成功すれば評価はされるが、失敗すれば減点されるというのなら、挑戦しないのが合理的である。成功の確率のほうが低いから「挑戦」と呼ばれるのだから。
挑戦の結果ではなく、挑戦そのものに点をつける。
住友商事では、社員が事業案を出して自ら挑む「0→1チャレンジ」という社内の仕組みが設置されていると聞く。住友商事の仕組みが加点主義によっているかどうか筆者は知らないが、社員の挑戦には、掛け声だけでは十分とは言えず、仕組みを作っておく必要があるようだ。挑戦を促す仕組みは加点主義で貫かれている必要がある。
人は、失敗からしか学ばない

人は成功したことからよりも失敗したことから多くを学ぶ。成功の要因は多くの場合あまりはっきりせず、また再現性も低い。うまくいった理由は、たいてい後から付けた理屈である。逆に、失敗の要因は、後から振り返ると明確であることがほとんどで、それを理解しておけば、のちに予め回避することが出来る。まずかった理由は何より本人が嫌でも身に染みている。可愛い子には旅をさせろ、とはそういうことだ。
SLAM DUNKの桜木花道は、バスケットボールを始めたばかりの素人だった。試合に出ればファウルを重ね、退場し、ルールも知らずに怒られる。もし湘北が減点主義のチームだったら、花道は最初の一週間でベンチの奥に座らされ、二度と出てこなかった。失敗を重ねる場所を与えられたから、彼は試合を決める選手になった。
減点した分は、誰の懐に入るのか
成果評価に連動して給与が決定されているとしても、その会社が給与に予定する原資の総額は予め決まっている。評価の良い人間の比率と評価の悪い人間の比率を同じにする運用が行われる理由は、給与原資の総額を予算から上にも下にもブラさないためだ。
つまり、評価の結果、給与が増えた人が受け取る「増えた分」は、給与が減った人が失った「減らされた分」に等しい。
挑戦して結果が出せなかった人が減らされた給与原資は、掛け声だけに留めて挑戦を避け、うまく立ち回った人のところへ還元される。新しいが不確実な利益を求めて失敗するより、利幅が小さくて将来性は期待できなくとも、確実な既存取引の拡大や、もっと楽な経費の節減で期間収益を捻り出すほうがよい、と考えた人間が得をするわけだ。かくして社内の会議では慎重論を述べる人間が増え、挑戦を避けて当面の自己利益を守る選択をしたものが昇給・昇格する会社になる。
挑戦者の払った授業料で、傍観者が昇給している。
これを数年続けると、手を挙げる文化自体が会社からなくなってしまう。
役所なら、減点主義でいい

減点主義が向いている組織もある。変わらないことに価値があり、それを務めとする組織だ。行政機関はそういう組織である。窓口の手続きは、毎日同じ手順で間違えずに対応することが必要であり、勝手な工夫で変えることは適切ではなく、新しいことに挑む必要はない。間違いを減らす方向に人を動かせばいい。
ただ、成長を求められている会社では、その物差しは適切とは言えない。減点を恐れて誰も新しいことに触ろうとしなくなり、業績は前年をなぞり、会議は予め結論が決まった確認の場になる。行き着く先は、壮大な予定調和である。
成長しなければならない組織が減点主義を採れば、それは会社を殺す。
誰も挑戦をせず過去をなぞるだけの会社は静かな死に向かっているのと同じである。挑戦しなければ失敗はない。失敗しないことを追求すればよい会社の状況なら、年初の社長のチャレンジを求める言葉は出てこなかったはずだ。
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筆者:
齊藤壮太
横浜・世田谷育ち。学生時代は體育會剣道部、體育會本部に所属。大学卒業後、大手総合商社のサラリーマン経験を経て、2024年に起業。20年近い商社勤務の中で、不動産デベロッパー事業、アパレルOEM事業、自動車ディストリビューター・ディーラー事業、製紙事業、経営企画、ERP刷新PJ統括、デジタル推進組織に携わり、うち所属した5つの組織が解体された。従事した業務は、経営管理、予算・事業計画策定、M&A・PMI推進、原料調達、規程・制度導入、システム要件定義・PJ管理・推進、ロジスティクス管理業務など多岐にわたる。起業後は、日本食文化を世界に残すための取り組み、寺子屋講師、経営者支援など幅広い実践経験を通じて社会課題に取り組んできた。
編集後記
商社では、失敗した案件の話ほど飲み会で盛り上がった。成功談は3分で終わるが、失敗談は終電まで続く。学びが詰まっているのは、いつも後者のほうだった。それを評価シートに書く欄だけが、どこにもなかった。
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