

「コミュニケーションが活発ではない。これが当社の課題です」
社長がこう言い切って全社に配信する。言葉としては明快で、日本語としても間違っていない。しかし受け取った社員の側では、何をどうすればいいのかが一切残らない。会話は成立しているのに、理解も納得も生まれない。経営の現場で最もよく起きている失敗はこれである。
経営者と社員は、同じ日本語を使いながら、共通言語と前提が異なっている。ズレは主に三つの層で起きる。
一つは時間軸である。経営者が課題を語るとき、その頭の中には三年後や五年後の姿がある。社員が生きているのは今週の納期と今日の処理件数である。同じ「急ぐ」でも指している時間の幅が違う。
二つ目は単位である。経営者はP/LとB/Sの金額で世界を見ている。現場は件数、工数、時間、クレーム数で世界を見ている。「利益率を三ポイント改善したい」という文は、経営者にとっては具体的な数字だが、現場にとっては翻訳前の外国語である。
三つ目は責任範囲である。経営者は全体最適の立場から発言し、社員は自分の担当範囲から解釈する。全体の話を自分の担当に引き寄せて聞けば、意味が痩せるのは当然である。
厄介なのは、これが外国語同士の会話ではないことである。英語で話していれば通じていないことが可視化されるが、日本語同士だと双方が「通じたつもり」になる。伝わらなかったという事実にすら気づけない。

課題を発見すること自体は経営者の重要な仕事である。問題はその後にある。発見した課題を、発見したときの言葉のまま社員に渡してしまうことだ。
経営者の頭の中では、部門間の情報断絶が意思決定の遅れを生み、それが納期遅延とクレームとコストに直結している、という因果が見えている。ところが社員に届くのは「もっと喋れと言われた」という命令だけである。因果が抜け落ちた指示は、精神論としてしか受け取れない。そして精神論を受け取った現場は、面談を月一回入れて実施率を報告する、という形式的な対応に落ち着く。誰も悪意はないのに、誰も課題を解けない。
「これが課題です」と言うところで止まる経営者は、実際には課題を社員に丸投げしている。翻訳という工程を省いているからである。

ではどうすればいいのか。答えは、経営企画を翻訳者として使うことである。
経営企画は、中期計画の資料を作る部署でも、経営会議の事務局でもない。経営の言語と現場の言語の両方を話せる、社内でほぼ唯一の部署である。この特性を活かせば、経営者の課題は現場が動ける形に変換できる。
翻訳の実務は具体的である。「利益率を三ポイント改善したい」を「この工程の手戻りを月二十件減らす」に置き換える。「コミュニケーションが不足している」を「見積もり段階で営業と製造が同席する会議を、案件着手前に必ず一回入れる」に置き換える。単位を現場の単位に直し、なぜそれが必要かという因果を保ったまま渡す。ここまでやって初めて、課題は伝わったと言える。
そして翻訳は双方向でなければならない。現場から上がってくる「人手が足りない」「この仕組みは使いにくい」という言葉を、金額とリスクという経営の単位に変換して経営会議に持ち込む。片方向の翻訳しかしない経営企画は、結局のところ通達係になる。
注意点が一つある。経営者が「これを全社に流しておいて」と原文を渡すだけでは、翻訳は起こらない。経営企画に必要なのは、課題の背景、判断に使った数字、選ばなかった選択肢とその理由、そして表現を変える裁量である。原文への忠実さより、意図の再現を優先させる権限を与えなければならない。
伝わらないのは、社員の理解力が低いからでも、経営者の熱意が足りないからでもない。工程を一つ省いているだけである。翻訳者は社内にいる。使うかどうかを決めるのは経営者である。
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筆者:
齊藤壮太
横浜・世田谷育ち。学生時代は體育會剣道部、體育會本部に所属。大学卒業後、大手総合商社のサラリーマン経験を経て、2024年に起業。20年近い商社勤務の中で、不動産デベロッパー事業、アパレルOEM事業、自動車ディストリビューター・ディーラー事業、製紙事業、経営企画、ERP刷新PJ統括、デジタル推進組織に携わり、うち所属した5つの組織が解体された。従事した業務は、経営管理、予算・事業計画策定、M&A・PMI推進、原料調達、規程・制度導入、システム要件定義・PJ管理・推進、ロジスティクス管理業務など多岐にわたる。起業後は、日本食文化を世界に残すための取り組み、寺子屋講師、経営者支援など幅広い実践経験を通じて社会課題に取り組んできた。
編集後記
翻訳という工程は地味で、評価もされにくい。だが経営企画がここを担わない会社では、経営者の言葉は毎回そのまま現場へ落ち、毎回そのまま滑っていく。伝わらない原因の多くは、熱意ではなく設計の側にある。
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